住宅の劣化軽減に関する評価は今回の基準にも含まれていますが、その他の設備関係の機能的な劣化等の価値の低下や、住宅に係わるトータルな耐久性の評価が重要になってきます。
従って基準値に関係ないからといって、ローコストだけを追求して耐久性や性能が余り良くない設備の設置は、住宅を建てた後で光熱費や維持経費が増大することになります。

マンション等の集合住宅の場合、周辺環境の善し悪しは販売面からいっても重要な要素になりますから、建設以前に周辺環境の評価がなされて建築されますが、注文住宅の場合にも周辺環境は重要な評価対象になるものと考えられます。
町内会などによる共通の環境対策が必要になってきますが、何よりも長期的に景観が保てる住宅の耐久性が重要になります。

住環境の評価とも絡んで住宅そのもののデザイン性も評価の対象になってきます。米国では、数種類のデザインパターンがあり、そのパターンによって住宅の評価が変わります。ヨーロッパでは、伝統的に景観を保全しています。地域にマッチしたデザイン性も重要視されてきます。

今回の日本住宅性能表示では、高齢者のための機能性が重視されましたが、住宅の使い勝手の良さとは、性能だけでは割り切れないものがあります。
プランの動線上の使いやすさとか、空間の使い勝手の良さとか、天井高さとか、住宅の設計上のソフト面からも住宅の評価が必要になります。
機能性が良くても個性を無視したプレハブ住宅では、なかなか満足のいく住宅にはなりません。

集合住宅に置いては、この防犯性が重要な評価対象となりますが、一般住宅ではまだその基準がありません。
今後は、益々国際化してくる中で、欧米のような侵入防止や防犯対策が必要になるものと考えられます。

建築リサイクル法が成立し、住宅の建て替えは勿論、新築に際してもリサイクル素材の使用状況が評価されます。将来的には、LCC（ライフサイクル・コスト）が評価される事になります。
建築材料や設備機器のリサイクル情況を確かめることも将来の経費削減には必要な事です。

今回の日本住宅性能表示では、住宅の性能を表示しますが表示した性能に対して責任を持つ体制にはなっていません。
10年間の瑕疵保証制度がかろうじて保証形態を保っていますが、将来的には、温熱環境などシミュレーションが可能な領域で設計・施工から仕様まで性能を予測し、その性能を保証する体制が出来るものと思われます。
少なくとも「次世代省エネルギー基準評定」の認証を受けることが最低条件だと思います。